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社会変化のなかの女性

女性と住宅所有の関係に関する調査の結果からいえるのは、女性のマジョリティは「男性稼ぎ主」の所有物としての持家に住み、自身の住宅資産をもっていないということである。住宅所有のジェンダー化を促進したのは、「自然現象」の力ではなく、標準世帯の持家取得を推進した住宅システムである。住宅確保に関わる持家/借家、家族/単身、有配偶/無配偶、男性/女性……などの制度上の一連の「有利/不利」は、多数の女性を標準パターンのライフコースに導いてきた。

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家族主義の社会では、女性たちのセキュリティを形成するのは婚姻関係である。多くの女性は持家社会に個人として参加したのではなく、男性主宰の世帯のメンバーとして加わった。しかし、持家社会と女性の関係には変化がある。経済力を備える妻は持家の持ち分を有し、世帯の住宅取得に貢献する傾向をみせる。雇用と所得の安定性が低下し、住宅ローンの返済期間を短縮する必要性が高まるなかで、夫婦が持家を取得しようとするとき、妻の就労収入を必要とするケースが増える。ここには、女性の住宅所有を含む持家社会の生成の可能性が現れている。